ようこそ!こいこい」住まいるリハビリ

平穏な年金暮ら!。「2009交通事故に遭う、障害者2級・介護3」介護支援センターのケアーサービス実施。※パソコン&テレビ(スポーツ・ドキュント等)も楽しんみ、「在宅介護リハビリ(診療・療法)ライフ」。
 
2019/01/09 6:07:08|新聞を読んで・・・。
サッカー日本代表の新拠点は「JFA夢フィールド」!。
☆サッカー日本代表の新拠点は「JFA夢フィールド」!。日本サッカー協会は、千葉市に整備を進めている日本代表の新たな拠点施設の名称を「JFA夢フィールド」と決めました。日本サッカー協会は、千葉市の幕張海浜公園に日本代表チームのトレーニングや指導者の養成などを行う拠点施設を整備し、再来年の運用開始を目指しています。25日は田嶋幸三会長が記者会見し、施設の名称を「JFA夢フィールド」と決めたことを発表しました。「JFA夢フィールド」は12万平方メートル余りの敷地に天然芝のピッチが2面と、選手用のロッカーやメディカルルームが入る建物などが整備されます。







2019/01/08 6:29:40|新聞を読んで・・・。
稀勢の里が東の正横綱貴景勝が新関脇矢後が新入幕。
☆稀勢の里が東の正横綱、貴景勝が新関脇、矢後が新入幕…初場所の新番付を発表!。日本相撲協会は25日、大相撲初場所(来年1月13日初日・両国国技館)の新番付を発表した。 横綱・稀勢の里(32)=田子ノ浦=は、九州場所では初日から4連敗し、1勝もできずに途中休場したが、白鵬(33)=宮城野=と鶴竜(33)=井筒=は全休だったため、東の正位となった。また、九州場所で初優勝した貴景勝(22)=千賀ノ浦=は関脇に昇進した。元アマ横綱の矢後(24)=尾車=が新入幕を果たした。







2019/01/07 6:20:02|新聞を読んで・・・。
“トイレの基本方針”まとめる 渋谷区性別に関わらず利用できる。
☆“トイレの基本方針”まとめる 東京 渋谷区!。性別に関わらず利用できる「共用トイレ」など、多様なニーズに応じたトイレの設置を促すため、東京・渋谷区は、全国でも珍しい“トイレの基本方針”をまとめました。大手住宅設備機器メーカー、「TOTO」によりますと、異性から介護を受ける高齢者や、心と体の性が一致しない、トランスジェンダーの人などに配慮したトイレの設置が、都内で進んでいるということです。こうした中、渋谷区は、トイレを「生活に不可欠で、個人の尊厳にも関わるプライベートな行為の場」と位置づけ、駅や商業施設などでの整備に向け“トイレの基本方針”をまとめました。方針で掲げた3つの柱のうち、「多様性を受け入れる」では、性別に関わらず利用できる「共用トイレ」や、白一色だと見分けづらい視力が弱い人に配慮し、壁と便器などとの色の違いを強調したトイレを設置すること、「みんなが選べる」では、車いす利用者向けのトイレに集中している、ベビーベッドや着替え台の機能は、男女別のトイレに専用スペースを設けて分散することなどを促すとしています。渋谷区は、“トイレの基本方針”は、全国の自治体でも珍しいのではないかとしていて、「東京オリンピック・パラリンピックも見据え、誰にとっても使いやすいトイレの整備を促したい」としています。







2019/01/06 6:14:11|歳時記(花鳥風月)
ことしの出生数 過去最少 平成の30年間で3割近く減少!。
☆ことしの出生数 過去最少 平成の30年間で3割近く減少!。ことし1年間に生まれた子どもの数の「出生数」は、全国で92万人余りと、これまでで最も少なくなる見通しです。平成の30年間で3割近く減少しています。厚生労働省は、毎年1月から10月までの数値を基に、その年に生まれる子どもの数、いわゆる出生数を推計しています。それによりますと、ことしの出生数は92万1000人と去年より2万5000人少なくなり、明治32年に統計を取り始めて以降、最も少なくなる見通しです。平成元年に約125万人だった出生数は、この30年間で3割近く減少しています。一方、死亡した人の数は136万9000人と去年より2万9000人多くなり、戦後では最多となる見通しです。出生数から死亡した人の数を差し引いた人口の減少数は44万8000人となり、平成19年以降、12年連続の減少となります。長年、増え続けてきた日本の人口は平成で減少に転じましたが、人口減少に歯止めがかからない実態が改めて浮き彫りになっています。厚生労働省は「平成の間に進んだ家族の形やライフスタイルの変化も少子高齢化の背景の1つで、こうしたことが人口の減少につながっているのではないか」と分析しています。







2019/01/05 6:44:12|新聞を読んで・・・。
東京五輪・パラの大会経費 1兆3500億円規模維持へ。
☆東京五輪・パラの大会経費 1兆3500億円規模維持へ 再来年の東京オリンピック・パラリンピックの大会経費について、年末に向けて見直しを進めている組織委員会は、さらなる暑さ対策など今後、増える要因がある一方、施設の借用期間の短縮などでコストを削減し、去年12月に示した1兆3500億円を上回らない同じ規模とする考えを示しました。東京オリンピック・パラリンピックの大会経費は、去年12月に組織委員会のほか東京都や政府の負担分と合わせ1兆3500億円が示されていて、その後、関係者と協議しながら見直しを進めています。組織委員会の森会長は5日、IOCとの会議を終えたあと、大会経費の見直しについて「計画が進むにつれ新たな予算に直面する一方、IOCなどと連携し削減にも取り組んでいる。前回示した予算を超えないよう引き続き調整する」と述べ、1兆3500億円を上回らない同じ規模とする考えを示しました。関係者によりますと、さらなる暑さ対策や、輸送やテクノロジーの分野で、計画の具体化によって今後、増える要因がある一方、大会に使う施設の借用期間の短縮などあらゆる分野でコスト削減に取り組むということです。