ようこそ！こいこい」住まいるリハビリ

トリプル100なければ「野球やめていた」上原手記 　巨人上原浩治投手（４３）が、日本人初の金字塔を打ち立てた。広島１４回戦（マツダスタジアム）の７回、８−８の場面で登板。１回を無失点に抑え日米通算１００ホールドをクリアし、通算１００勝、１００セーブ、１００ホールドの「トリプル１００」を達成した。メジャーをあわせても過去に１人しかいない、第一線を張り続けた勲章。日刊スポーツに手記を寄せ、長い歩みへの思いを明かした。

続く猛暑、熱中症に懸念＝「今まさに注意を」−死者１千人超の年も 日本全国で猛暑が続いているなか、皇居前には「逃げ水」が見られた＝２１日午後、東京都千代田区 　猛暑が連日続く中、熱中症による死者が相次いでいる。平年よりも暑さが厳しい年は熱中症の死者が多く、年に１０００人以上が死亡したこともある。専門家は「今まさに注意が必要」と警鐘を鳴らす。総務省消防庁のまとめでは、９〜１５日の熱中症による救急搬送は、全国で９９５６人。死者はうち１２人だが、搬送直後に死亡と診断された場合のみ計上される。治療後の死亡や、救急隊が出動した現場で死亡確認された人は含まれず、実際はさらに多いとみられる。　死亡届などに基づく厚生労働省の統計では、２０１０年の熱中症死者は１７３１人に上った。この年の夏（６〜８月）の平均気温は平年に比べ、北日本（北海道・東北）で２．２度、東日本で１．５度上回り、１９４６年以降で最も高かった。最高気温が非常に高かった年も死者は多い。高知県四万十市・江川崎で歴代最高の４１．０度を記録した１３年は１０７７人が死亡。埼玉県熊谷市と岐阜県多治見市で４０．９度を観測した０７年は９０４人が亡くなった。　気温と熱中症の関係を研究する首都大学東京の藤部文昭特任教授は「気温が１度高いと死者数は１．５倍に増え、高まるほど増加率は大きい」と指摘。「今年も７月後半は記録的な暑さで、今まさに注意が必要な時期」と強調する。厚労省の統計では、死者の約８割が６５歳以上の高齢者。藤部教授は「高齢者は普通に生活していても熱中症の危険がある」と指摘。一方、若年者も運動などには注意が必要と話した。熱中症の予防について厚労省などは、水分・塩分をこまめに補い、外出時は涼しい服装をして日傘や帽子を使用。屋内では冷房などで温度を調節することなどを勧めている。　

★Ｆ２戦闘機後継「高すぎる」国際共同開発に暗雲　航空自衛隊のＦ２戦闘機の後継機を巡り、日本主導の国際共同開発を模索してきた防衛省の路線が揺らいでいる。大本命と目される米ロッキード・マーチン社の開発提案が想定より高額で、費用対効果の観点で疑問視する声が上がり始めたためだ。◆予測は150億円現在約９０機が配備されているF2は2030年頃から退役が始まる。戦闘機開発には10年程度を要するため、防衛省は、年末に策定する次期中期防衛力整備計画（中期防、19〜23年度）にぐ体的な開発方針を明記したい考えだ。後継候補は、〈１〉米空軍のF22戦闘機の機体をベースに、F35の電子機器を搭載した高性能ステルス機とするロッキード案〈２〉空自の主力戦闘機Ｆ15の技術を活用した米ボーイング社案〈3〉英空軍の主力戦闘機「タイフーン」の技術を活用する英ＢＡＥシステムズ社案――の3案が浮上している。いずれも日本との共同開発が前提だ。３案では、ステルス性や飛行性能などでロッキード案が抜きんでており、防衛省は情報収集段階から本命視してきた。だが、13日二ロッキードが示した正式な提案では、１機あたりの価格が200億円超で、150億円とみていた防衛省の予測や空自が導入したF35の」価格（約131億円）を大きく上回る結果となった。防衛省幹部は「高額すぎだ。このままでは受け入れられない」と嘆く。

日本橋の上走る首都高地下化、事業費３２００億　東京・日本橋の上を走る首都高速道路を地下に移す事業について、国土交通省と東京都、中央区、首都高速道路会社は１８日、検討会を開き、事業費を約３２００億円とすることで合意した。首都高速が２４００億円、東京都と中央区が計４００億円、地下化に伴う再開発事業を行う民間企業が計４００億円を負担する。　地下化される区間は、神田橋ジャンクション（ＪＣＴ）―江戸橋ＪＣＴ間の約１・２キロで、主に中央区内を通る。２０２０年の東京五輪・パラリンピック後に着工し、完成までに１０〜２０年かかる見通し。

性犯罪被害女性の体から証拠採取、存在大きい県警の女性鑑識班　心の負担軽減「勇気出してくれたのだから」　女性が被害者となることが多い性犯罪事件。現場に駆け付け、証拠採取や聞き取りに２４時間態勢で対応する女性だけで組織する「女性機動鑑識班」が県警鑑識課内に設置され、３年が経過した。男性警察官が捜査に当たることが多かった現場で、女性ならではの視点と確かな鑑識技術で被害者に寄り添い、心理的負担軽減などに努めている。「被害者のために事件の早期解決につながる証拠を採取したい」と話す穐山愉江巡査部長（左）と町田沙希巡査＝大宮署