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日本は退屈な国」欧米人アンケートの衝撃結果に挑む観光庁の勝算。「日本は退屈」――欧米人アンケートの衝撃結果に、観光庁が動き出した。特設サイトをつくり、ＰＲ動画を用意したのだが、これで本当に「日本は面白い」と思ってもらえるだろうか？欧米人には日本は退屈!?観光庁アンケート結果の衝撃 ２月6日、観光庁と日本政府観光局（ＪＮＴＯ）がインバウンド促進キャンペーンとして、日本の観光資源を世界にアピールするプロモーション動画を公開した。というニュースを耳にすると、「最近じゃ、どこへ行っても外国人観光客だらけなんだから、もうそんなに来てもらわなくてもいいよ」なんてことを思う方も少なくないかもしれない。たしかに、2017年の訪日外国人観光客は過去最高の2869万人と華々しく報じられているが、実はこの「日本人気」はベトナム、中国、台湾、韓国というアジア限定。欧米などのその他のエリアからの訪日外国人観光客となると300万人程度で、これは「中国やタイにも負けている」（田村明比古・観光庁長官）というのが現実なのだ。「日本のホニャララを世界が称賛！」「世界で最も愛される日本人！」なんてネタが大好物の方たちからは、「日本に憧れている人が多いけど、物価が高すぎるからだ！」「タイの人気が高いのは夜遊び目的だ！」というような苦しい言い訳がたくさんで出てきそうなので、あらかじめ説明しておくと、日本がタイや中国よりも観光先として選ばれないのは、ごくごくシンプルに「退屈」というイメージが強いことが大きい。観光庁が、ドイツ、英国、フランス、米国、カナダ、オーストラリアの6ヵ国を対象に、海外旅行に関するアンケート調査を実施したところ、「日本には『富士山』『桜』『寺』があるくらいで、長期間滞在する旅行先としては退屈だと思われていること」（田村長官）が判明したというのだ。
欧米人向け特設サイトは退屈イメージ払拭に役立つか？腹の立つ方も多いかもしれないが、世界には日本のテレビに出て「日本にやってくるのが夢でした」「生まれ変わったら日本人になりたい」とかリップサービスをしてくれる外国人ばかりではない。日本がどこにあるのかもちょっと怪しいくらいの人がウジャウジャいるのだ。そこで、観光庁はこういう現実を謙虚に受け止め、改めてアジア以外の国をターゲットにして「退屈ではない」と訴求しようとなったわけだ。このような試みは大変素晴らしいと思うし、ぜひ成功していただきたいと心から願う。アジア圏以外の観光客は長期滞在の傾向があり、より多くのお金を落とすとされる。この層が増えれば、観光収入も増え、観光が「基幹産業」となっていく道筋も見える。労働人口がいくら減ったところで移民を受け入れられぬこの国で、観光産業は、地方が生き残るための重要な切り札でもあるからだ。では、どうやって日本の「退屈」イメージを払拭していくのか。「Enjoy my japan」という特設サイトを訪れると、「どのような伝統体験をしたいですか」なんて感じの質問が3回出てきて、個々の興味関心に合わせて、日本の観光スポットや体験できることを紹介した「パーソナライズムービー」が流れる。また、サイト内にも「伝統文化・歴史」「食」「自然」「エンターテインメント」「アート」という7つのコンセプトにあった動画も用意されている。これらはいずれも、日本の美しい風景や観光スポットを欧米人の方たちが旅しているイメージビデオで、たとえば、神社をお参りしたり、お寺でお坊さんの話を聞いたりしているほか、機織り体験や座禅体験、欧米人の家族連れが畑で大根を抜いて調理するなど、「日本の田舎体験」なんかをしている映像もある。悪くないじゃないか。そんな反応の方も多いと思うが、一通り映像を見た筆者はぶっちゃけ、かなり不安になった。今回のキャンペーンのキモである「退屈イメージの払拭」という点では不十分に思えたからだ。美しさや映像の質は合格でも「面白さ」が伝わってこない 映像制作をした方たちの努力や苦労も知らず、偉そうなことをと怒られるかもしれないが、動画にケチをつけているわけではない。映像のクオリティも素晴らしく、欧米の方たちが見れば間違いなく美しい国だと感じてもらえるだろうし、中には「行ってみようかな」と思う人も出てくるかもしれない。ただ、残念ながら「日本ってのは面白い国なんですよ」というアピール面では、やや弱い感は否めない。サイトの映像をご覧になっていただけば話が早いが、動画の欧米人旅行者たちは、神社仏閣をめぐって、温泉につかって、雄大な自然をハイキングする。さらに、鉄板焼き料理を楽しんだり、沖縄で三線を奏でたり、座禅に挑戦するなど「体験型観光」も行う。つまり、「Enjoy my japan」の映像は、日本の観光情報サイトが、イチオシとされるスポットや体験ツアーを紹介しているのだ。 面白そうじゃないかと思うかもしれないが、自分が「外国人旅行者」として、文化の異なる国のプロモーション映像を見たと想像してほしい。次から次へと流れる美しい風景、見たことのない街並み、見たことのない食べ物が続々と映し出される旅のイメージビデオは見ていて楽しいが、それだけで、大して知らない遠い異国へ旅立ってみようという決断になるだろうか。
 

人口減少社会で進んでいるもの ── 核家族化よりも単身化と家族の多様化 少子化の背景に、晩婚化、非婚化が挙げられています。こうした家族のような関係があるのでしょうか。福井県立大地域経済研究所特命講師、丸山洋平氏が、人口移動や家族の姿の変化から、日本の人口を捉えるための視点について執筆する本連載の第4回は「変わる家族の形と進む単身化」をとりあげます。人口減少社会とは家族の形が変わる社会 人口減少社会とはどのような社会か。その一つの答えは「家族の形が変わっていく社会」であると思います。中長期的な人口減少の大きな要因は少子化です。その少子化の背景には、結婚のタイミングを遅らせる晩婚化、その結果として未婚者が多くなる未婚化、最終的に結婚しないままになってしまう非婚化といった、家族形成行動の変化があります。これは自分の家族を形成する場合の話ですが、親との関係も変わってきています。その最たるものは3世代世帯の減少です。成人した子どもの夫婦と親が同居するというスタイルをとっている家族は、日本全体でみれば今やごく少数派です。家族の統計というのはあまり多くないのですが、世帯の統計は充実しています。世帯とは、生活を共にする人々のユニットですから、家族と共通する部分が多くあります。今回は世帯の家族類型に着目してみましょう。核家族化は今でも進行しているか 表1は日本全体の家族類型別世帯数とその構成割合を示しています。国立社会保障・人口問題研究所が2018年1月に新しい将来世帯推計の結果を公表しましたので、そのデータも掲載しています。世帯の家族類型は5つにまとめています。このうち、夫婦のみ世帯、夫婦と子からなる世帯、ひとり親と子からなる世帯を合わせたものが核家族世帯です。核家族世帯の実数は1965年から2015年まで増加を続け、2020年にピークを迎えるという見通しが得られています。ですがその内訳をみると、増加しているのは夫婦のみ世帯とひとり親と子からなる世帯であり、夫婦と子からなる世帯は1985年をピークに減少に転じています。これらの変化と比較して、圧倒的に大きく増加しているのが単独世帯です。核家族世帯は1965年から2015年までの50年間でおよそ2倍になりますが、単独世帯は10倍に拡大しています。実数から見ると、現在進行しているのは核家族化というよりも単身化であるといえるでしょう。この傾向は割合でみるとより鮮明に表れます。核家族世帯は1975年、夫婦と子からなる世帯は1970年にピークを迎え、その後は低下しています。3世代世帯を含むその他の世帯も50年間にわたって割合を低下させ続けてきました。割合の上昇が続いているのは夫婦のみ世帯、ひとり親と子からなる世帯、そして単独世帯です。いずれも国立社会保障・人口問題研究所の推計期間中、上昇し続けています。夫婦と子からなる世帯は、夫婦2人と子ども2人という、いわゆる標準世帯です。戦後日本の社会制度の多くは、この標準世帯が多数を占めるということを念頭に置いた仕組みになっているものが多くあります。年金制度などは代表的なものでしょう。こうした制度が作られた1950?60年代では、夫婦と子からなる世帯、核家族世帯が多数派を占めていましたから、あまり問題はありませんでしたし、合理的ですらありました。しかし、現代社会は違います。2015年で最も大きな割合を示すのは単独世帯であり、夫婦のみ世帯と夫婦と子からなる世帯の差も1965年よりもずっと小さくなりました。特定の家族類型の世帯が大多数を占めるような状況ではなく、家族の形が多様化しています。そして、その中でもひと際目立つのが単身化です。今でも「核家族化が進行している」という表現を見かけることがありますが、適切なものではないでしょう。進んでいるのは家族の多様化であり、単身化です。年齢別に見た単独世帯数の変化 単身化の進行についてさらに見ていきましょう。単独世帯数はどのような年齢で増加してきたのでしょうか。図1は年齢5歳階級別の単独世帯主数、単独世帯主率（ともに男女計）を示しています。単独世帯主とは単独世帯を構成する世帯人員、すなわち単身者数です。単独世帯主率とは、年齢別人口に占める単身者数を意味します。1980年、2010年、2040年の推計値を示しており、30年ごとの変化がわかります。1980年と2010年を比較すると、どちらも最も数が多いのは20?24歳ですが、25?29歳以降の年齢では2010年が大きく増加しているのがわかります。これは晩婚化が進んだことで、未婚であるために単身化するという人が増えたことを意味します。世帯主率も大きく上昇しており、ひとり暮らしという居住形態が、若い時の一時期だけであった社会から、中高年にまで継続するような社会になったといってもよいでしょう。なお、高齢期の単身者の増加には、夫の死亡により単身者となった女性も多く含まれています。寿命が延びたことによって、未亡人として暮らす期間が長くなったということです。2040年の推計値を見ると、その傾向はさらに強くなります。数として増加するのは主として高齢期の年齢です。これは晩婚化が進んだ結果として家族形成せず、未婚のまま高齢期を迎える人が増加するということの現れです。80?84歳では世帯主率は約25％であり、高齢期は軒並み20％を超えています。4?5人に1人の高齢者は一人暮らしであるという社会がそれほど遠くない将来にやってくる。子どもや孫に囲まれて暮らすというような、一昔前であれば当たり前に思われていたことを実現できる人は、非常に限られてくるでしょう。すでにきょうだい数は減ってきていますから、親戚の数も減っています。子どももいない、親戚もいないという高齢者がこれから先は間違いなく増加してきます。図1は30年ごとのデータを掲載していますが、30年という期間は大体一世代です。親世代、子世代、孫世代のそれぞれが生きる社会がこれだけ大きく変わるというのは、注意しなければなりません。家族形成にかかる様々な行動が世代によって異なり、ライフコースの基底的条件も異なっているということですから、親世代からすると自分の経験が子世代、孫世代には当てはまらないということも起こります。子どもの居住地によって見た高齢単独世帯 高齢単独世帯と高齢夫婦のみ世帯を合わせて、高齢者のみ世帯として把握するケースが、行政の資料などにはよく見られます。こうした世帯は、同居人からの生活サポートを受けられないという点で、生活に困難を抱えやすい層であるといえます。また、昨今増加する孤独死の予備軍という認識もあるでしょう。ですが、こうした世帯の高齢者には健康な高齢者も含まれていますし、地域社会の人間関係が豊富で孤立死とは無縁であるような高齢者も含まれています。家族の多様化が進んでいると書きましたが、高齢者の世帯やその生活状況も多様化しています。ですから、単純な家族類型や高齢者のみ世帯であるという情報だけではそれぞれの施策が対象とする高齢者像を把握することが難しくなっています。もう少し、施策の主たる対象となる高齢者を特定したいということで、高齢単独世帯について、子どもの居住地の別に見てみましょう。たとえ一人暮らしであっても、ごく近くに子どもが住んでいれば、同居と同じような生活サポートを受けられる可能性があります。図2は2016年の国民生活基礎調査を用い、高齢単独世帯について子の居住地別割合を示したものです。最も大きい割合となるのは「子どもなし」であり、男性は50％を超えています。この多くは結婚をせず、未婚のまま高齢期を迎えた人たちであると推察されます。この高齢単身者は子どもからの生活サポートを期待できない分、公的サポートの重点対象となる人々といえるでしょう。近隣地域とは、同じ町内会、回覧板が回される程度の範囲と定義されていますので、同一家屋、同一敷地、近隣地域までは子どもが近居していると見ていいでしょう。その割合の合計は、男女計で16.9％、男性で11.6％、女性で19.4％であり、同一市区町村にまで広げれば順に35.6％、25.3％、40.3％となります。多数を占めるというわけではなく、男女差も大きいですが、一定程度は親子が日常的に関わりを持ちうる距離にお互いが居住しているとみてよいでしょう。高齢の独居者は皆、子どもとの関わりがないというわけではありません。「子どもが近居しているから大丈夫」とは限らないかもしれませんが、このように家族類型としては表れてこない親子の居住地の関係を見ることで、より公的サービスを提供するべき対象を特定して把握することが可能です。
家族の有無によらない生活支援の仕組みづくり 日本の人口は既に減少に転じていますが、世帯数の増加はもう少しの間続きます。そうした世帯数の増加の中で従来の標準世帯は減少し、家族の多様化が進展します。その中心にあるのは単独世帯の増加です。晩婚化が進んだことにより、未婚期間が長くなり、未婚であるために単身化するという人が増加しています。そうした人々は配偶者も子どももいないまま高齢期を迎え、家族による生活サポートを受けられない状況に置かれることになります。「3世代世帯は介護の含み資産」という言葉があったように、日本社会では家族による無償の支援を前提とした仕組みづくりが多くなされてきました。しかしながら、今やその前提は大きく崩れていきます。今後は家族による支援を前提としない仕組みづくり、公的サービスや地域社会のつながりの中で生活満足度を高めるような工夫をしていくほかありません。ただ、子どもの居住地でも示されるように、高齢単身者の全てが孤立状態になっているわけではなく、子どもからの生活サポートを受けられる人もいます。距離という地理的条件だけでなく、心理的な孤立感も一様ではないでしょう。多様化する家族、多様化する高齢者の実態を把握することの重要性は増してくると思います。注意したいことは、「子どもが近居しているから、あのお年寄りは放っておいてもいい」といった考えもよくないということです。昔と違ってきょうだい数も減っていますし、非正規労働の増加や女性の社会進出などによって、サポートする側の余力も少なくなっています。にもかかわらず、家族で対応できるものは家族でやらなければならないということが強制されるのでは、誰もが疲弊してしまいます。重要なのは、家族のサポートが得られるかどうかに依存せず、地域社会の中で豊かに暮らしていけることであると思いますし、そうした状況を達成できるような仕組みづくり、地域社会づくりが必要であるといえます。

今日はＴＶ画面から多くの知識を得ることが多い！。ビジュアル技術の進歩に感動させれる、特に今は「平昌五輪」でライブ・ビデオ放送される画面の「インスタ映え」が素晴らしい。受信機の画面も液晶の大型４ｋ（高画質）がホームシアターを楽しませてくれる！。又、スポーツ等で、競技内容・ルール・採点・記録・レジェント・履歴・他大変勉強になる。今迄馴染みが薄かったものも興味を持てる様に成って来た。※音声・字幕の効果がより一層見やすくなった。◇インターネット・データー放送・地域（天気・ニュース）情報。

地震で「危険度」高い地域は 東京都が公表
東京都内で大規模な地震が起きた際の建物の倒壊や火災の危険度を評価する都の調査が５年ぶりに行われ、東京２３区の木造住宅が密集する地域を中心に危険度が高い地域が広がっていることがわかりました。東京都は、最大で震度６強の地震が起きたことを想定して、建物の倒壊や火災のおそれ、れ、それに避難や消火・救助などの対応の難しさをまとめた「危険度」について、都内５１７７の地域で調査し、５段階に評価しました。その結果、最も危険度が高い「ランク５」の地域は、合わせて８５あり、荒川区や足立区などの下町地域をはじめ、２３区の木造住宅が密集する地域を中心に、危険度が高い地域が広がっていることがわかりました。ランク５の中でも荒川区の町屋４丁目が最も危険度が高く、次いで足立区の千住柳町、荒川区の荒川６丁目が続いています。また、「ランク４」は２３区東部のほか、大田区や品川区、江戸川区など、広い範囲に広がっています。調査は５年ごとに行われていますが、この間、道路の整備が進んだ台東区や墨田区では避難や救援活動がしやすくなり危険度が低くなった一方で、整備が遅れている中野区や杉並区の一部の地域では危険度が高くなっています。東京都は、「自分の住む地域の危険性を認識し、防災への取り組みを進めるために利用してほしい」と話していて、調査結果を都のホームページで公表しています。中野区や杉並区などで危険度増す！。今回の調査結果は、５年前に行われた前回に比べ、耐震性の高い建物や不燃性の建物への建て替えが進んだことなどから、都内全体では、平均して建物倒壊の危険度は２割、火災の危険度は４割低下しています。しかし、環状７号線沿いの中野区や杉並区、それに多摩地域の一部では、宅地開発が進んで火災で燃えやすい木造の新築住宅が増えたことや、避難や救助活動が難しい狭い道路の整備が進んでいないことなどによって前回よりも危険度が増しています。その一方で、豊島区の東池袋４丁目・５丁目の地区では、都や区などが再開発により、木造住宅が密集する地区をさら地にしたうえで耐震性の高い共同住宅を建設するなど火災を防ぐ対策をとったため、危険度が下がっています。東京都は木造住宅が密集する地域の耐震化や不燃化、それに「無電柱化」などを進めるため、来年度予算案に１２９８億円を盛り込んでいて、区などと連携しながら対策を進めることにしています。

＜びわ湖毎日マラソン＞招待選手１８人を発表 ３月４日号砲 昨年の「第７２回びわ湖毎日マラソン」で、日本人トップの４位でフィニッシュした佐々木悟＝大津市の皇子山陸上競技場で２０１７年３月５日、２０２０年東京五輪の代表選考会につながるマラソングランドチャンピオンシップ（ＭＧＣ）シリーズの第７３回びわ湖毎日マラソン（３月４日、滋賀・皇子山陸上競技場発着）＝毎日新聞社など主催、住友電工特別協賛＝の海外、国内の招待選手１８人を含む出場選手が１３日、発表された。国内招待は２０１６年リオデジャネイロ五輪代表の佐々木悟（旭化成）、１５年世界選手権１万メートル代表の村山謙太（同）、昨年１２月の福岡国際でＭＧＣ進出を決めた竹ノ内佳樹（ＮＴＴ西日本）ら１０人が名を連ねた。他の国内招待は２時間８分５９秒の自己ベストを持つ野口拓也（コニカミノルタ）、昨年の北海道４位の丸山文裕（旭化成）ら。海外勢は昨年覇者のエゼキエル・チェビー（ケニア）、２時間５分台が自己ベストのアベラ・クマ（エチオピア）ら８人が入った。一般参加は日本歴代７位（２時間７分３９秒）の記録を持つ「初代・山の神」の今井正人（トヨタ自動車九州）や設楽啓太（日立物流）らがエントリーした。大阪市内で同日行われた記者会見で、日本陸上競技連盟の瀬古利彦・マラソン強化戦略プロジェクトリーダーは「２時間７分台は狙ってほしい。優勝するぐらいの気持ちなら絶対に記録は出る」と日本勢の奮起を期待した。