ようこそ!こいこい」住まいるリハビリ

平穏な年金暮ら!。「2009交通事故に遭う、障害者2級・介護3」介護支援センターのケアーサービス実施。※パソコン&テレビ(スポーツ・ドキュント等)も楽しんみ、「在宅介護リハビリ(診療・療法)ライフ」。
 
2018/04/17 6:51:28|インターネット
米英仏、シリアを軍事攻撃 化学兵器の使用断定で報復 !。

★米英仏、シリアを軍事攻撃 化学兵器の使用断定で報復 14日シリアへの軍事攻撃が始まり、首都ダマスカス上空を飛ぶミサイル(AP=共同) 【ワシントン、ダマスカス共同】米英仏3カ国は、シリアへの軍事攻撃を現地時間の14日行った。3カ国が発表した。トランプ米大統領は米東部時間の13日夜、国民向け演説で、シリアのアサド政権が首都ダマスカス近郊東グータ地区で化学兵器を使い市民を殺傷したと断定し報復攻撃を命令したと表明。化学兵器関連施設を標的とした。ダマスカスでは14日早朝、巡航ミサイルとみられる飛行音と、地響きを伴う爆発音が複数回聞かれた。トランプ政権によるシリアへの軍事攻撃は、昨年4月に続き2度目で、首都も対象とした。







2018/04/16 6:05:09|新聞を読んで・・・。
400億円投じ「恩返し」 大塚グループ2代目・故大塚正士氏 !
400億円投じ「恩返し」 大塚グループ2代目・故大塚正士氏 兵庫県の明石海峡大橋の開通に、「故郷への恩返し」を託した企業がある。四国の北東端、神戸淡路鳴門自動車道の終点にあたる徳島県鳴門市をルーツとする製薬大手、大塚グルーだ。グループ2代目・故大塚正士氏(2000年没)は20年前、バブル経済崩壊の苦境にありながら400億円を投じて鳴門に「大塚国際美術館」を開設。故郷の活性化に情熱を傾けた。氏は、回想録にこう書き残している。「徳島県鳴門市へ明石海峡を渡って来て頂いて、ああこれがそうかと、(中略)美術品以外にも得るところがあるなと、経営とはこうしたものかということを掴んで帰って頂きたいと、こういうふうに思います」−。■挑戦の連続 大塚国際美術館は、本州・神戸側からみて四国の玄関口にあたる徳島県鳴門市にある。明石海峡大橋を渡って淡路島を縦断し、さらに大鳴門橋を渡ってすぐの瀬戸内海国立公園内。その小高い山の中に、すっぽりと埋まっている。美術館建設の構想は、大塚グループの創業75周年記念事業の一環として80年代後半に持ち上がった。開館は明石海峡大橋開通の直前、1998年3月21日。「挑戦の連続でした。あの社主(大塚氏)だったから、できたこと。今考えてみても、よくやれたものです」。長年氏に仕え、美術館建設にプロジェクト段階から関わった同館の田中秋筰常務理事(72)は、こう振り返る。美術館建設を巡る氏の発言が、いくつか残っている。「だいたい400億円までだったら、好きに使っていい」「展示作品は(名画ばかり)千点」「大阪本社ビルの建設はやめても、鳴門の美術館だけはやめるわけにはいかない」…。大塚グループは当時、75周年記念事業として大阪本社ビルの建設も計画していたが、バブル経済の崩壊で経営環境が悪化。設計図までできていたが建設をあきらめ、美術館に全力を注いだ。立地は、渦潮のある鳴門海峡に面した国立公園内。文化庁の調査官は「誰から何と言われようと、この話は実現しませんよ」とにべもなかったが、景勝地の開発を促進するリゾート法の成立を追い風に、5年の歳月をかけて建設許可を取得。景観を壊さないよう、千点という膨大な作品の展示スペースを確保するぎりぎりの設計で、山一つを削り取り、巨大な建物を造ってまた埋め戻すという難工事を敢行した。■虎が渡ってくる 氏を突き動かしたものは、何だったのか。四国の人々が大橋の開通を心待ちにするのとは反対に、氏は危機感を抱いていたという。「明石海峡から虎が渡ってくる」「四国は関西の半島になるだけ」−。「香川にはこんぴらさん、愛媛には道後温泉、高知には桂浜がある。だが、徳島は? 阿波踊りが集客できるのは、年間でたった4日間だけ。高速道路を通ってやって来る人の流れをせき止める『ダム』がいる」果たして美術館は、年間38万人(2016年度)を集める国内有数の人気観光スポットに成長。地域からも愛され、ボランティアガイドの登録者数は79人に上る。そもそも、なぜ「陶板美術館」だったのか。陶板に名画を再現したコピー美術館は、世界でも類を見ない。■一握りの砂 原点は昭和40年代、グループの技術者が持ってきた「一握りの砂」にある。高度成長のただなかにあった当時、鳴門海峡の白砂はコンクリートの原料として機帆船で大阪、神戸へ運ばれていた。あってないような安い価格で売られていたのを「タイルにして価値を高め、自分たちの手で売りたい」という。それなら、東京がマンハッタンになるのを支えるような、1メートル角の大きなものをゆがみなく完全に平らで、薄く、強くつくらねばならない。この経営判断が、後の陶板美術館へとつながっていく。「地域のためになったと、言えるんじゃないでしょうか」。にぎわう館内に、田中さんは目を細める。「まさに傑物。あの時代、あんな人がいて良かった」本物の絵は歳月とともに色あせるが、陶板は千年、二千年と変化しない。そうして、千年、二千年と地域に貢献していきたい−。大橋と美術館の完成を見届け、2年後の4月に亡くなった大塚氏。存命なら今、橋のあちらとこちらを、どうみるだろう。【大塚グループ】大塚武三郎氏が1921(大正10)年、鳴門の塩業から出るにがりを使った製薬原料の町工場として創業。2代目の正士氏は戦後の混乱が続く47年(昭和22)年に経営を引き継ぐと新規事業を次々に立ち上げ、「オロナイン軟膏」「オロナミンC」「ボンカレー」「ポカリスエット」「ごきぶりホイホイ」など数々のヒット商品を生み出し、55社からなる巨大グループに育て上げた。【大塚国際美術館】大塚グループが創立75周年記念事業で徳島県鳴門市に設立した日本最大級の常設展示スペース(2万9412u)を有する陶板美術館。古代から現代に至る世界の名画を」原寸大で陶板に再現・展示しているコピー美術館で、日本にいながらにして世界の名画を鑑賞することができる。中でも、ミケランジェロが天井画を描いたシスティナ礼拝堂を再現したホールは圧巻。







2018/04/15 10:17:49|フリートーク
TDL35周年、中国人客急増で混雑解消が課題!。


☆TDL35周年、中国人客急増で混雑解消が課題 キャラクターのアトラクションやグッズが幅広い人気を集め、東京ディズニーシー(TDS)と合わせた累計入場者は7億2千万人。近年は外国人客も増えており、混雑解消が課題だ。TDLの開園は1983年㋃。翌年度、年間入場者が1千万人を突破し、その後もアトラクションやショーを次々と打ち出した。TDSとの合計で2014年度、過去最高の3137万人となった。ここ数年は中国や東南アジアからの来園者が急増している。一方、休日は人気アトラクションの待ち時間が2∼3時間に達するなど混雑が激化。2000年に導入した「ファストパス」(時間指定整理券)に加え、ネットで待ち時間がわかるサービスも始めたが、解消にはつながっていない。







2018/04/15 6:21:18|新聞を読んで・・・。
700系「カモノハシ」引退へ 東海道新幹線、20年3月に
700系「カモノハシ」引退へ 東海道新幹線、20年3月に JR東海が東海道新幹線(東京―新大阪)で運行する車両「700系」を2020年3月のダイヤ改正を機に引退させる方針を固めたことが7日、分かった。先頭のくちばしのような形状から「カモノハシ」との愛称で親しまれてきたが、高速化に対応できず、登場から21年で東海道区間から姿を消す。JR西日本が管轄する山陽新幹線(新大阪―博多)では改正後も運行を続ける見通し。700系は1999年3月に運行を開始。先頭の形状は、空気抵抗を低減するために考案され、斬新なデザインは子どもらの人気を集めてきた。車内の座席周辺の空間が広く、比較的ゆったり座れるのも特徴だ。







2018/04/14 6:47:28|新聞を読んで・・・。
トヨタ、パーク24とカーシェア実験へ 通信型サービス開発に活用 方と!。
トヨタ、パーク24とカーシェア実験へ 通信型サービス開発に活用 方と都市部、道が分かれる交通機関[東京 3日 ロイター] - トヨタ自動車(7203.T)とパーク24(4666.T)は3日、東京都心の一部で6月から2019年3月末までカーシェアリングサービスの実験を行うと発表した。パーク24が展開する同サービス「タイムズカープラス」で、トヨタの多目的スポーツ車(SUV)「C―HR」60台を導入。C―HRにトヨタの通信型ドライブレコーダーや両社のカーシェアリング機器を搭載してデータを収集・分析する。トヨタはコネクテッドカー(ネットに常時つながる車)の普及に備え、収集した情報を活用したサービス開発を強化している。今回の実験で得られる情報を人口知能(AI)で分析するなどして構築中のモビリティーサービスプラットフォーム(MSPF)の機能拡充を目指す。車両の安全性向上や保守の効率化などが実現できる新たなサービス開発につなげたい考えだ。タイムズカープラスは車両数2万台以上、会員数90万人以上を持つ国内最大規模のカーシェアサービス。パーク24はトヨタとはすでに、同社のパーソナルモビリティー「i―ROAD(アイロード)」や「Ha:mo(ハーモ)」を活用した実証実験で協力しており、両社で今後、新たなモビリティサービスを実現するための連携を検討する。ヨタはMSPFの機能拡充に向けて相次いで他社との連携を拡大している。3月には米レンタカー大手エイビス・バジェット・グループ(CAR.O)と提携し、通信機能を備えた車両を1万台供給することを発表。昨年8月には東南アジア配車サービス最大手グラブとの協業も発表、車両100台に通信型ドライブレコーダーを搭載してデータを収集・分析し、車両保険やドライバー向け金融サービス、保守などのサービス開発に役立てている。