★直下地震 治療受けられず死亡6500人超可能性 研究グループ!。首都直下地震が起きた時に、東京都内の病院に搬送されるなどした負傷うち、医療スタッフの不足などによって、およそ3人に1人にあたる6500人余りが、治療を受けられないまま死亡する可能性があることが、防災や救急医療の研究グループの試算で明らかになりました。専門家は地震発生の直後に大量の医療スタッフを投入するなど、体制を整えるべきだと指摘しています。この試算は、防災科学技術研究所と、災害時の拠点病院に指定されている日本医科大学の研究グループがまとめました。試算では、東京湾北部を震源とするマグニチュード7.3の地震が起きたと仮定し、東京都内の医療体制などをもとにシミュレーションしています。それによりますと、けがの症状が比較的重い状態で、都内の医療機関に搬送されたり、訪れたりする被災者は、2万1000人余りにのぼります。しかし、医療スタッフの不足などによって、およそ3人に1人にあたる6500人余りが、地震発生から8日間の間に、治療を受けられないまま死亡する可能性があるということです。地域別では、全体の85%が東京23区の東部と東北部の医療機関に集中しています。うした医療機関では、地震発生から数時間後には医療スタッフが足りなくなり、その状況は5日間以上続くということです。一方、搬送後に治療を受けられた被災者の96%は助かる可能性が高い、という結果になりました。東京都は、家屋の倒壊や火災によって、最悪の場合、9700人が死亡するという試算を公表していますが、医療機関への搬送後に亡くなる被災者の試算が明らかになったのは初めてで、研究グループは、首都直下地震によって死亡する人は、これまでの想定を大幅に上回る可能性があると指摘しています。試算を行った日本医科大学医学部の布施明教授は「医療スタッフの人手が圧倒的に不足することから、深刻な事態が予想される。“救えるはずの命”を救うため、発生直後に大量に人手を投入できるよう、体制を整えるべきだ」と指摘しています。 |