ようこそ!こいこい」住まいるリハビリ

平穏な年金暮ら!。「2009交通事故に遭う、障害者2級・介護3」介護支援センターのケアーサービス実施。※パソコン&テレビ(スポーツ・ドキュント等)も楽しんみ、「在宅介護リハビリ(診療・療法)ライフ」。
 
2018/05/18 6:42:35|早寝早起き
日本の新幹線は、敢えてスピードを出していなかった!。
☆日本の新幹線はスピードを出す技術がないのではなく、敢えてスピードを出していなかった!=中国メディア  中国メディア・東方網は3日、日本の新幹線が中国高速鉄道よりもスピードを出さない理由について紹介する記事を掲載した。記事は、「日本は自然災害多発国だが、この半世紀で新幹線は事故による死者をほとんど出さず、ほとんどダイヤ通りに運行するという2つの奇跡を作りあげてきた。その背景には、長年蓄積された強い安全意識がある。安全が第一で、経済性が第二、そして、スピードはその次という考え方を貫いてきたのだ」と紹介。そのうえで、「当初時速200キロだった日本の新幹線は、現在320キロと半世紀あまりで120キロしかスピードアップしておらず、中国高速鉄道の最高速度350キロよりも遅い。しかし実際は、中国高速鉄道ができる前の1997年時点で試験車が443キロという走行速度を実現していたのだ。それなのにどうして、300キロ程度にスピードを抑えているのか」と疑問を提起した。そして、JR東海の技術責任者が、「まず、安全上の理由がある。新幹線は多くのトンネルを通過するが、高速でトンネルに進入すると乗客の鼓膜に圧迫感を及ぼすため、350キロ以上の速度は出さない。次に、走行中に地震が発生しても安全に減速停止できる速度を保ち、大事故の発生を防ぐため。そして、時速300キロを超えるとレールの摩耗率が大きく高まり、経営コストが上昇するという経済的な理由もある」と説明したことを紹介している。記事はまた、技術責任者が説明の最後に「われわれは10分20分速く到着するために、リスクを冒すことはできないのです」と語ったことを併せて伝えた。







2018/05/17 6:37:01|ビックニュース
 トヨタの純利益2.4兆円 日本企業で過去最高!。
 トヨタの純利益2.4兆円 日本企業で過去最高 トヨタ自動車は9日、2018年3月期決算(米国会計基準)の純利益が2兆4939億円だったと発表した。トヨタ自身が16年3月期に記録した2兆3126億円を上回り、日本企業としての過去最高を更新した。トランプ米政権の大幅な法人税の減税で利益が押し上げられた。 売上高は29兆3795億円(前年比6・5%増)、本業のもうけを示す営業利益は2兆3998億円(20・3%増)。売り上げも利益も2年ぶりに前年実績を上回った。傘下のダイハツ工業、日野自動車を含むグループの世界販売台数は1044万台と前年に比べて1・9%増えた。1千万台の大台を超えるのは5年連続。 一方、19年3月期の業績予想は売上高が前年に比べ1・3%減の29兆円を予測。営業利益は4・2%減の2兆3千億円、純利益は15・0%減の2兆1200億円を見込んでいる。







2018/05/16 19:11:57|新聞を読んで・・・。
親子遭難 捜索開10日 依然行方わからず 新潟 五頭連峰

親子遭難 捜索開始から10日 依然行方わからず 新潟 五頭連峰 登山の親子不明 今月5日、新潟県阿賀野市の五頭連峰に登山に出かけた親子の行方は、今もわかっていません。警察や消防などは、捜索活動の開始から10日目となる16日も、登山道周辺の尾根や沢を中心に行方を捜しています。今月5日、新潟県阿賀野市の五頭連峰に登山に出かけた新潟市北区の会社員、渋谷甲哉さん(37)と、長男で小学1年生の空くん(6)は、今も行方がわかっていません。警察や消防などは、捜索活動の開始から10日目となる16日も、60人余りの態勢で親子が向かったと見られる松平山の登山道周辺の急な斜面や沢などを中心に捜しています。これまでに警察や消防などは、ヘリコプターやドローンを使った上空からの捜索活動に加え、遭難救助の訓練を積んだ隊員を派遣するなど、延べ400人を超える態勢で親子の行方を捜していますが、手がかりは得られていません。警察や消防などは、すでに調べた場所も含めて捜索活動を進めています。阿賀野警察署の穴沢隆次長は「全力を尽くして親子の発見と救助に努めたい。何か手がかりがあればぜひ連絡してほしい」と話しています。







2018/05/16 6:56:24|新聞を読んで・・・。
「経済へ路線変更」北朝鮮で開発可能な地下資源は約2億トン!。

☆ 南北首脳会談を乗り切った金正恩朝鮮労働党委員長。経済再建に向けて豊富な…  南北経済協力はこれまで、つねに慎重の上にも慎重を期して行われてきた。しかし、北朝鮮が4月11日に経済繁栄を国政の最優先順位の1つとして発表、南北首脳会談に続いて米朝首脳会談も予定されている。今後北朝鮮が言う経済に関心が高まりそうだ。北朝鮮で開発可能な地下資源は約2億トン この条件に最も適合するのが、北朝鮮にある、地下資源の共同開発だ。共同開発が始まれば、これまでの経済協力のパラダイムを変えることになりうる。北朝鮮は、豊富な地下資源を保有しているが、技術がない。一方の韓国は大部分の地下資源を輸入しているものの、世界的な技術を蓄積してきたため、双方の利害が一致するためだ。何よりも地下資源は経済的規模がこれまでの経済協力とは比較できないほど大きい。そのため、北朝鮮の経済発展に大きな力を与えると同時に、韓国政府は経済的支援なしでも南北経済協力事業を推進できる。業界では、開発が可能な北朝鮮の地下資源が2億1600万トンであり、金額にして3000兆ウォン規模だと試算している。ここに設備投資や加工で発生する付加価値や運送経費の節減効果まで合わせると、規模はさらに拡大する。韓国鉱物資源公社南北資源協力室の関係者は「南北の資源共同開発は2007年の南北首脳会談で合意済みであり、現地調査や合弁企業による共同開発などの経済協力も経験済みだ。北朝鮮への経済制裁が緩和されれば、すぐにもで再開できる」と言う。韓国エネルギー経済研究院関係者も「盧武鉉(ノ・ムヒョン)政権が北朝鮮と合意した経済協力事業が再開されれば、地下資源の開発へと段階を踏んで進められるだろう。北朝鮮への経済制裁という問題は、南北間の問題というよりは米朝間の問題。今後の米朝首脳会談で解決策が出てくる」と期待している。地下資源の共同開発を含めた南北経済協力は、2007年に盧武鉉大統領と金正日(キム・ジョンイル)総書記との間で合意した、45項目の相当部分を占めている。当時進められた資源の共同開発事業は4件であり、鉱山の現場調査がなされたところもある。韓国産業通商資源省は2003年に北朝鮮と合弁会社をつくり、黄海(ファンヘ)南道鼎村(チョンチョン)黒鉛鉱山の開発を始めた。同公社が665万ドルを投資し、北朝鮮は現物出資という形を取った。2007年に稼働し、2008年に黒鉛900トン、2009年には1500トンを生産して韓国へ送られた。しかし、韓国哨戒艦沈没事件が北朝鮮によるものとした韓国政府は2010年、北朝鮮への制裁となる「5.24制裁措置」を行うと、鉱山の稼働も止まった。このほかにも、韓国の民間企業が石材鉱山や無煙炭鉱山に投資したが、すべて中断された。今後、経済協力が始まるといっても、鉱物産業の特性上、すぐに再開することは難しい。鉱物資源公社南北協力室関係者は「北朝鮮との合弁会社契約は2023年までで、まだ期間は残されているが、設備・施設がどれほどの状態なのかは、現地調査をしないとわからない」と打ち明ける。北朝鮮は世界の鉱物標本室 鉱物資源公社南北資源協力室のイ・インウ室長は2017年9月、「北朝鮮の鉱物資源統計」を出版する際、2012年までに北朝鮮が発行した各種地下資源関連資料を分析した。これによれば、北朝鮮の鉱物資源の種類は石炭鉱1種、金属鉱22種、非金属鉱19種など42種。鉱山数は石炭鉱山241カ所、金属鉱山260カ所、非金属鉱山227カ所など728カ所だ。ただ、実際に北朝鮮にある鉱種は約500種で、経済性のある鉱物は、このうち20種類ほどだという。エネルギー経済研究院などの資料によれば、タングステン、モリブデン、重晶石、黒鉛、銅、マグネサイト、雲母、蛍石が北朝鮮の8大鉱物だ。これらは埋蔵量が世界でも上位10位圏内あるという。特にマグネサイトは、ロシアと中国に続き、世界3位の埋蔵量。マグネサイトは溶鉱炉の材料である内火壁の製造に主に使われ、肥料の添加剤、製糸、科学試料、製薬などにも使われる。このほかにも、鉄の埋蔵量は世界6位圏、タングステンと黒鉛は同4位圏であり、金の埋蔵量も8位圏だ。希土類はもちろん、コバルトもわずかであるが、産出する。コバルトは経済性が劣り、生産にまで至らない確率が高いが、北朝鮮がどれだけ豊富な地下資源を持っているかがわかるだろう。南北による鉱物資源の共同開発が始まった場合、最も注目されるのは北朝鮮の代表的な工業地区である、瑞川(タンチョン)地区だ。日本海に面している同地区は、咸鏡(ハムギョン)南道と同北道の境にある。同地区内の剣徳(コムドク)鉱山は、北朝鮮最大の亜鉛の産地。龍陽(リョンヤン)・大興(テフン)鉱山は、埋蔵量で世界3位となるマグネサイトを採掘する。瑞川での共同資源開発協議は2006年に始まった。韓国政府は瑞川を共同資源開発特区として造成することを提案し、2回目の南北首脳会談で共同開発に合意し事業に弾みがついた。鉱物資源公社は2007年に瑞川の主な鉱山の現地調査を行った。公社関係者によれば「当時現地調査した人材が今でも公社に勤務中」と言う。アジア最大の鉄鉱山である茂山(ムサン)鉱山も注目に値する。同鉱山は小さな川を挟んで、中国・吉林省と接する国境地域にある。ここは露天掘りでも有名。鉄の含有量を意味する品位は低いが、中国では高価格で買い取られている。同鉱山の鉄鉱石が磁力鉱であるためだ。磁力を帯びているため、これを利用して簡単に品位を高める一次加工が可能である。鉱物資源公社関係者は「北朝鮮の鉄鉱石は磁鉄鉱が多く、品位が低くても簡単に分離でき、実際に北朝鮮も清津(チョンジン)地域へ鉄鉱石を運び、そこで分離する作業を行っている。中国からは茂山鉱山を直接眺めることができるほど近く、中国側の税関を通じて輸出を多く行っていたこともある」と説明する。埋蔵量が多いことで北朝鮮が自慢していた希土類にも関心が集まっている。ただ、希土類の埋蔵量を正確に算定するためには、南北共同での現地調査が必要だ。黒鉛鉱山などで成功事例も 2回目の南北首脳会談があった直後の2007年、北朝鮮は中国の輸出用船舶で韓国に石炭を輸出し、2009年には47万tにまで輸出量が増えた。韓国が投資した北朝鮮の炭鉱開発事業は10件。公共分野への投資が7件、民間企業による投資が3件となっている。瑞川地区の3鉱山は成果なく終了した。鉱物資源公社が北朝鮮側と合弁企業を設立して開発した、鼎村(チョンチョン)の黒鉛鉱山は生産に成功し、輸出までできるようになった。収益は生産物分配方式とされ、15年間生産される製品とバーターで、投資金を回収する計画だった。2010年の5.24措置以降には、すべての事業が中断されている。北朝鮮の地下資源開発がこれまでの経済協力事業を根底から変えるほどの威力を持つのは、北朝鮮が保有する資源の質と量が大きいためだ。北朝鮮から原材料を輸入するようになれば、運送費と時間を大きく節約できる。鉄鉱石など鉱物資源は重量があるため、コスト全体に占める輸送費の割合が高い。例えば、鉄鉱石1トン当たりの価格が60ドルとすれば、運送費も60ドル程度かかる。企業は一般的に原材料契約を3年単位で行っている。その代わり、南北経済協力が現実に動き出せば、韓国企業が北朝鮮に行って鉱山を開発したり、稼働まで協力できる。かつて鉱物資源公社が北朝鮮と結んだ契約のように、投資金は北朝鮮産の鉱物で回収もできる。北朝鮮における鉱物採掘量はこれまで減少してきた。これは埋蔵量が減ってきたのではなく、設備があってもカネがなくて稼働できないケースがあり、経済制裁で輸出もできないためだ。エネルギー経済研究院関係者は「鉄鉱石から鉄をつくるときにはコークスが必要だが、制裁で輸入できていない」と言う。現在、北朝鮮の鉱山稼働率は、20%程度とされている。北朝鮮の鉱物資源は技術さ導入すれば、経済性がはるかに高まるという。中国側の資料によると、鉄鉱石の場合、豪州産とブラジル産の品位は通常63%程度だが、中国の鉄鉱石は31%、北朝鮮産は28%。中国が自国の鉄鉱石の品位が高いのに、価格がそれほど安くなくても北朝鮮産の鉄鉱石を輸入していたのは、北朝鮮産が品位を簡単に引き上げることができるためだ。中国は北朝鮮の鉄鉱石を豪州産の価格の80%程度で輸入してきた。経済を対外開放した国の大部分は、地下資源の採掘権を海外に与えて、国富を蓄積してきた。ミャンマーやカンボジアのように、比較的最近に民主化した国家も、中国などに鉱山開発を任せ、一定の収益を受け取ってきた。北朝鮮が次なる経済協力案件として地下資源を本格化させれば、北朝鮮の経済成長に大きく寄与できるのは明らかだ。エネルギー経済研究院によれば、北朝鮮のGDPにおいて鉱業は全体の13.4%であり、北朝鮮の輸出額の70%を鉱物が占める。鉱山を開発すれば、製鉄や精錬のような加工産業に対する投資が行われ、雇用拡大と付加価値創出にもつながる。南北鉱物資源開発協力がスムーズに行われれば、北朝鮮に対する財政的支援という負担がなくても、北朝鮮の経済開発と経済協力事業を同時に推進できる。







2018/05/15 6:36:32|早寝早起き
40年目も色あせぬサンシャイン、来場者数最高!。

☆40年目も色あせぬサンシャイン、来場者数最高 来場者数が過去最高となったサンシャインシティ(左がサンシャイン60)サンシャイン水族館の屋外エリアに浮かぶペンギン 超高層ビル「サンシャイン60」を中心とする複合施設「サンシャインシティ」(東京都豊島区)の来場者数が2017年度は3290万人に上り、過去最高を記録した。大規模改装した水族館や展望台が来場者数を押し上げた。今年、開業40周年を迎えるサンシャインシティだが、東京有数の観光スポットであり続けている。高さ240mのサンシャイン60は1978年4月5日に完成。当時としては日本で最も高いビルで、最上階の60階にある高さ220メートルの展望台が大きな人気を集めた。完成から半年後には水族館なども開業し、サンシャインシティがオープンした。運営会社によると、サンシャインシティの来場者は、カウントを始めた1985年以降おおよそ年間3000万人で推移。しかし、バブル景気崩壊後の1993年には3000万人を切るようになった。転機は2011年。水族館が全館改装オープンしたことをきっかけに、再び3000万人を超えるようになった。更に16年には、展望台を改修し、未来の東京の名所を飛行しているような映像がゴーグル内に映し出される体感型アトラクションを設置。昨年7月には、水族館の屋外エリアに、複数のペンギンが高層ビル街の空を飛ぶように泳ぐ姿が楽しめる水槽が登場した。こうした取り組みの結果、17年度の水族館の来場者数は前年度の約1・5倍となり、過去最高の197万人に達した。運営会社は40周年を迎えて記念したイベントを企画しているといい、「より多くの人に開かれた街となり、何世代にもわたって愛され続ける施設を目指していきたい」としている。◇サンシャインシティでは、プラスチック製の鉄道模型を集めた「プラレール博」(6日まで)や、羊やアルパカなどふわふわした動物を集めた「もふもふ広場」(31日迄)といったイベントを開催中。